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注文住宅で必要な金額って、結局いくらなの？
実は、細かい費用を含めると、いろいろかかります。
我が家でも、いろいろお金がかかりました。
今回は、桧家住宅で注文住宅を建てた我が家で、実際にかかった総額について詳しく解説します。
この記事でわかること（クリックでジャンプできます）
この記事を読めば、注文住宅でかかる費用の総額や内訳がわかります。
注文住宅を検討しているけど総額でいくらかかるのかがわからない人、これから予算を立てようとしている人の参考になりますので、是非ご覧ください。
新築注文住宅を建てるために必要な費用
新築注文住宅を建てるためには、さまざまな費用がかかります。
ハウスメーカーがくれる見積もり額が必要な費用じゃないの？
間違ってはいませんが、色々足りません！
ハウスメーカーで見積もりを取る場合、以下のような項目が記載されます。
- 建物本体工事価格
- 建物本体登記費用（概算）
- 住宅ローンにかかる費用（概算）
- 外構費用（概算）
上記の金額をもとにハウスメーカーを検討したり、間取り等の検討をしていきますが、家づくりにかかる総額は、これだけではありません。
そうなの？
この概算を鵜呑みにして予算を組むと、支払いが進むうちに「思ってたより負担が大きい！」なんてことになりかねないですね。
我が家が桧家住宅と契約した時の見積もりについては、以下の記事で解説しています。
【桧家住宅】間取りと見積もり・坪単価を公開！【都内36坪の土地の場合】【スマートワン カスタム】 家づくりにかかる総額は、上記のようにハウスメーカーに支払う金額だけでなく、土地の購入費用や、住宅ローンを組むための費用、引越し費用など、契約から住み始めるまでの、さまざまな雑費をすべて計算する必要があります。
それを踏まえると、新築注文住宅を建てるために必要な費用は、以下の項目を合計した額となります。
- 建物本体工事
- 土地購入・造成
- カーテン関連
- アンテナ関連
- 工事前や工事中にかかる費用
- 外構工事
- 土地や建物の登記
- 住宅ローン関連
- 各種申請費用
- 火災保険・地震保険
- 引越し
- 家具の新調
- 古い家具の処分
英作りで失敗しないためには、上記にかかる費用をしっかりと計算し、準備する必要があります。
新築注文住宅で実際にかかった費用の総額と内訳
我が家が桧家住宅で建てた新築注文住宅にかかった費用は、次のとおりです。
| 費用項目 | 総支払額 |
|---|---|
| 建物本体工事 | 25,807,760円 |
| カーテン関連 | 250,266円 |
| アンテナ関連 | 40,000円 |
| 土地の購入・造成 | 36,113,459円 |
| 工事前や工事中にかかる費用 | 35,000円 |
| 外構工事 | 1,811,639円 |
| 土地や建物の登記 | 933,802円 |
| 住宅ローン関連 | 1,749,757円 |
| 住宅についての申請 | 350,020円 |
| 火災保険・地震保険 | 472,740円 |
| 引越し | 87,480円 |
| 家具の新調 | 556,506円 |
| 古い家具の処分 | 15,000円 |
| 総額 | 68,223,429円 |
土地代や建築費用の他にさまざまな費用がかかっていますし、その値段も決して小さくありません。
以下で、内訳について細かく解説します。
建物本体工事にかかる費用
建物本体工事にかかった費用は、25,807,760円でした。
建物本体工事にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| 建物本体工事費用 | 17,195,761円 |
| オプション工事費用 | 3,314,190円 |
| 付帯工事費用 | 5,095,200円 |
| 照明電気設備工事費用 | 191,609円 |
| 契約時印紙代 | 11,000円 |
こちらの費用は、ハウスメーカーに支払う費用となります。
基本的に全て住宅ローンに含めることができます（ただし、照明などの施主支給品については、住宅ローンに含めることはできないことがほとんどです）。
家を建てるために必要な費用です。
坪単価を計算する時は、この金額を延床面積の坪数で割って算出します。
大半のハウスメーカーでは、契約時に契約金を支払う必要があります。
ただし、契約金は建物本体工事費用を一部前払いする形となっているため、契約金分の費用が増えるわけではありません。
一般的には、建物本体価格の10％程度が契約金の相場ですが、交渉次第で減額できる可能性があります。
我が家は桧家住宅との契約時に、50万円を現金で支払いました。
オプションにかかる費用です。
増やせば増やしただけ膨れ上がり、予算オーバーの大きな要因となります。
我が家もオプションは厳選したつもりでしたが、マシマシになってしまいました。
我が家の全オプションについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
【桧家住宅】我が家が採用した全オプションを金額順に公開！【スマート・ワン カスタム】 生活インフラの工事や、工事を進めるための仮設工事など、本体工事を進める上で必要な工事の費用です。
基本的な工事内容は決まっているようですが、旗竿地や高台で工事が進めにくい土地の場合や、オール電化に変える、水栓を追加するなどの追加工事が必要な場合などで、増額する可能性があります。
照明、電源、コンセントなど、部屋の電気系統を通すための工事の費用です。
桧家住宅では、標準プランをベースに照明やコンセントなどを追加したり、入れ替えたりすることができました。
照明は施主支給したりして、結構いじりました。
建物建築工事請負契約の際にかかる印紙代です。
最初の契約で1万円、追加工事契約で千円の印紙代がかかりました。
カーテンの取り付けにかかる費用
カーテンの取り付けにかかった費用は、250,266円でした。
カーテンの取り付けにかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| カーテン本体費用 | 214,592円 |
| カーテンレール費用 | 24,124円 |
| 取り付け費用 | 11,550円 |
カーテン取り付けを本体工事に含めてくれるハウスメーカーであれば、住宅ローンに含めることができます。
しかし、基本的には建物の引き渡し後に取り付けることが多く、その場合は住宅ローンには含めることはできません。
我が家のカーテンは、カーテンレール等含め、全てニトリのオーダーカーテンにしました。
ネットなどで探せば、もっと安いところがあったかもしれませんが、我が家はカーテンを検討し始めるのが遅く、探す時間がありませんでした…。
アンテナの取り付けにかかる費用
アンテナの取り付けにかかった費用は、40,000円でした。
アンテナの取り付けにかかった費用は、アンテナ本体代金と工事費用を合わせて請求されましたので、内訳はありません。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| アンテナ取り付け工事 | 40,000円 |
ハウスメーカーの電気工事で取り付けをお願いすることもできますが、相場よりかなり高いようです。
ただし、ハウスメーカーの工事で頼む場合、住宅ローンに含めることができます。
我が家は引っ越し後に、くらしのマーケットで専門業者に頼みました。
アンテナもオシャレなものもありますが、我が家は木の枝のようなアンテナにしました（八木式アンテナと言うそうです）。
土地の購入・造成にかかる費用
土地の購入・造成にかかった費用は、36,113,459円でした。
土地の購入・造成にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 土地本体代金 | 33,900,000円 |
| 仲介手数料 | 1,184,700円 |
| 土地造成費用 | 957,550円 |
| 契約時印紙代 | 10,000円 |
| 固定資産税清算金 | 61,209円 |
こちらの費用は、土地の所有者と仲介業者に支払う費用です。
我が家が購入した土地については、以下の記事で詳しく解説しています。
北西角地に注文住宅を建てて感じた北西角地のメリット・デメリットを解説 土地自体の値段です。
土地には消費税がかかりませんが、代わりに不動産所得税がかかります。
不動産所得税は、土地購入後に請求がきますので、購入段階では支払いません。
土地の売買では、契約時に手付金を支払う必要があります。
ただし、手付金は土地本体代金を一部前払いする形となっているため、手付金分の費用が増えるわけではありません。
我が家は契約時に、100万円を現金で支払いました。
土地を売主から直接購入するのではなく、仲介業者を介して購入する場合、仲介手数料がかかります。
仲介手数料は、
土地価格✖️3％＋60,000円＋消費税10％
で計算します。
金融機関によっては住宅ローンに含めることもできますが、支払うタイミングは土地の契約時なので、現金として自分達で用意する必要があります。
一般的に、土地造成はその土地の状態によって、必要に応じて行われます。
我が家が購入した土地では、土地造成時に、分譲地の境界にブロックとフェンスを取り付けることが前提だったようで、土地購入の際に、追加でブロックとフェンス代を請求されました。
土地の契約時に説明されるまで、造成費用がかかることを一切聞いていなかったので、寝耳に水でした。
分譲地の場合、購入を決める前に、土地本体代金以外にかかる費用をしっかり聞いておくべきです。
ただし、ブロックとフェンスにかかった費用は外構費扱いではなく、土地購入費用としてカウントされるため、住宅ローン減税の対象にすることができました。
外交専門業者にお願いすれば、もっと安くできたと思いますが、しょうがないと割り切りました…。
契約書に貼る収入印紙代金です。
書面での契約の場合、必ず支払う費用です。
土地販売業者が代理で支払っていた、その土地にかかった固定資産税の清算金です。
土地の引き渡し日（一般的には土地代金を支払った日）以降の日数分の固定資産税を負担します。
工事前や工事中にかかる費用
工事前や工事中にかかった費用は、35,000円程度でした。
工事前や工事中にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 地鎮祭費用 | 30,000円 |
| 各種式の費用 | 0円 |
| 差し入れ費用（概算） | 5,000円 |
工事を始める前に行う地鎮祭の費用です。
神社の方に土地まで来ていただき、地鎮祭を行い、玉串料を支払います。
玉串料でいくら支払うかについては、ハウスメーカーの担当者と相談することをオススメします。
地鎮祭で使った野菜や魚（鯛）はそのままもらえるので、実質はもう少し安い費用になります。
地鎮祭でもらった鯛は丸々1尾だったので、妻が大変な思いをして捌いていました。
魚がもらえることがわかっている場合、事前にスーパーや魚屋さんで捌いてもらえるか確認するといいです！
我が家では、上棟式は行いませんでした。
その代わり、こまめに工事現場に行くことで職人さんたちとコミュニケーションをとることを意識しました。
一般的には上棟式の費用は、5万円程度かかるようです。
工事が着工してから、2週間に1回の頻度で工事現場に足を運びました。
一度工事現場に行き、職人さんと話をしつつ人数を確認し、タイミングを見計らってスーパーに人数分の飲み物とお菓子を買いに行き、差し入れをしていました。
飲み物、個包装のお菓子などを渡すようにしていました！
外構工事にかかる費用
外構工事にかかった費用は、1,811,639円でした。
外構工事にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| 外構工事費 | 1,700,000円 |
| 施主支給品 | 111,639円 |
外構の工事費用です。
見積もり段階では300万円を超えていましたが、色々削ってこの金額になりました。
工事費を少しでも安く抑えるため、安く買えるものは自分達で仕入れました。
外構工事費用は、金融機関によっては住宅ローンに組み込むことが可能ですが、施主支給品については住宅ローンに含めることはできず、現金で用意する必要があります。
外構費用にの総額ついては、以下の記事で詳しく解説しています。
【北西角地】我が家の外構費用の総額【安く抑えるためのポイント】 外構費用を安く済ませたい場合は、施主支給のほか、DIYもオススメです。
我が家では、人工芝、ウッドデッキ、倉庫をDIYしました。
人工芝のDIYについて、ウッドデッキのDIYについては、以下の記事で解説しています。
人工芝をDIYした手順・結果・費用を解説【素人でも敷けるが注意点あり】 
ウッドデッキをDIYした手順・結果・費用を解説【人工木のユニットタイプがオススメ】 土地や建物の登記にかかる費用
土地や建物の登記にかかった費用は、933,802円でした。
土地や建物の登記にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 土地所有権移転登記費用 抵当権設定登記費用 | 646,002円 |
| 建物表題登記費用 | 85,800円 |
| 建物所有権保存登記費用 建物抵当権追加設定登記費用 名義人住所変更手続き費用等 | 202,000円 |
土地の所有権は、法務局に登記することで記録が保管されています。
土地を買うにあたり、所有権の移転手続きを行う必要があり、そこに費用が発生します。
土地所有権移転登記にかかる登録免許税は、
土地固定資産税評価額×1.5％（2025年4月1日から2％）
で計算します。
抵当権とは、銀行から融資を受ける時に銀行が設定する担保権利のことです。
抵当権があることで、住宅ローンの返済が滞った際に担保として土地を差し押さえることができるようになります。
基本的に、抵当権を設定しなければ銀行は住宅ローンを組んでくれないので、住宅ローンを組む場合は抵当権設定は必須です。
抵当権設定登記にかかる登録免許税は、
借入金額×0.4％
で計算します。
その他、登記事項証明書や登記事項要約書の発行費用（我が家の場合は2,500円程度）がかかります。
上記の登記を行う場合、基本的には司法書士に登記を委任しますので、司法書士に支払う交通費や報酬費用が発生します。
報酬額の相場は、12万円程度です。
建物表題登記とは、まだ登録されていない建物について、建物の存在や規格を新たに登録するために行う登記のことです。
表題登記の場合は、司法書士ではなく、土地家屋調査士に申請を依頼することになります。
建物表題登記費用は、土地家屋調査士に支払う報酬のみとなります。
日本土地家屋調査士会連合会の調査によると、令和元年度の建物表題登記にかかる報酬額の全国平均は、83,659円でした。
所有権保存登記とは、表題しか登記されていない建物の所有権を初めて登記することです。
所有権保存登記を行うことで、始めて所有権を主張できるようになります。
建物所有権保存登記費用は、
建物固定資産税評価額×0.4％
（長期優良住宅・認定低炭素住宅の場合0.15％（令和6年3月31日まで軽減税率0.1％））
で計算します。
建物抵当権追加設定登記とは、土地のみに設定されていた銀行の抵当権を、建物まで範囲を広げるための登記です。
これも、銀行が求めてくる登記です。
建物抵当権追加設定登記費用は、一律1,500円です。
名義人住所変更手続き費用等は、旧住所（新築に引っ越す前の住所）から、新住所（新築の住所）に住所変更する際の費用です。
名義人住所変更手続き費用は、不動産1個につき一律1,000円です。
その他、住民票発行手数料、住宅家屋証明書発行手数料等（我が家の場合、10,000円程度）がかかります。
上記の登記を行う場合、土地所有権移転登記と同様に司法書士に登記を委任しますので、司法書士に支払う交通費や報酬費用が発生します。
報酬額の相場は、5万円程度のようです。
実は、登記自体は自分ですることもできます。
しかし、住宅ローンを組む場合、抵当権の登記は司法書士に依頼することが前提となります。
また、建物表題登記についても、専門的な技術や知識を必要とするので、土地家屋調査士に依頼するのが無難です。
ただ、どの司法書士・土地家屋調査士に依頼するかは、ある程度自分で選ぶことができます。
誰に依頼するかで、請求される報酬は大きく変わりますので、コストカットを考えるなら、自分で司法書士・土地家屋調査士を探すことも検討しましょう。
不動産登記の費用を抑える方法については、以下の記事でも詳しく解説しています。
新築注文住宅の登記費用の内訳と登記費用を抑える方法を解説 住宅ローンを組む際にかかる費用
住宅ローンを組む際にかかった費用は、1,749,757円でした。
住宅ローンを組む際にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| ローン事務手数料 | 33,000円 |
| 追加担保事務手数料 | 16,500円 |
| 印紙代 （電子契約手数料） | 5,500円 |
| 保証料 | 1,689,807円 |
| 振込手数料 | 4,950円 |
ローンを組む際に必要な手数料です。
銀行によって金額は様々ですが、我が家の場合は地方銀行だったので、比較的安かったです。
ネット銀行の場合、借入金の2.2％の事務手数料がかかるのが一般的です。
建物の抵当権追加設定に伴う事務手数料です。
土地と建物で複数回ローンを実行する場合に必要となります。
銀行によって請求されるかどうかが変わりますので、事前に確認しましょう。
契約書に貼る収入印紙代です。
我が家の場合、電子契約だったため、この費用は印紙代ではなく電子契約手数料となっています。
通常は借入金額が1,000万円〜5,000万円なら2万円の印紙代、5,000万円以上なら6万円の印紙代がかかります。
保証会社に支払う費用です。
ネット銀行の場合、保証料が無料のところが多いですが、地方銀行やメガバンクは保証料が設定されていることが多いです。
事前に一括で支払う方法（一括前払い型）と、金利に含めて支払う方法（金利上乗せ型）に分かれていますが、我が家は支払う額を抑えるために、一括前払い型を選びました。
一括前払い型の場合、ローンの借り換えをするときに未経過分の保証料が戻ってきます。
手持ち資金に少し余裕がある場合は、一括前払い型の方がメリットが多いように感じます。
借り入れたローン残高から、ハウスメーカーや司法書士、土地販売業者等に費用の支払いをする際の振込手数料です。
地方銀行やメガバンクの場合、毎回の支払いに振込手数料がかかりますが、ネット銀行の場合、振込手数料は無料のところが多いです。
住宅についての申請にかかる費用
住宅の申請にかかった費用は、350,020円でした。
住宅の申請にかかった費用は、長期優良住宅の申請のための費用のみでした。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| 長期優良住宅申請費 | 350,020円 |
長期優良住宅の申請をするための費用で、手数料と申請費用の合計額です。
長期優良住宅に申請することで、税制面で多くのメリットを享受できるので、ハウスメーカーを選ぶ際は、長期優良住宅に対応しているかを判断基準の一つとしても良いでしょう。
火災保険・地震保険にかかる費用
火災保険・地震保険にかかった費用は、472,740円でした。
火災保険・地震保険にかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 火災保険料 | 345,200円 |
| 地震保険料 | 127,540円 |
火災保険料は、建物の構造や建物価格、補償内容等によって様々で、一概にこれくらいとは言えません。
構造上は、コンクリート造であれば保険料は安くなり、木造であれば高くなります。
建物価格が高ければ、建物の補償も手厚くなり、保険料も高くなります。
火災以外の災害（水害・風害・盗難など）に対しての補償を厚くすれば、保険料は高額になります。
建物だけでなく、家財（家具家電など家の中にある動かせるもの全般）に対しても補償をつければ、さらに保険料は高額になります。
このように、補償を手厚くすればするだけ、保険料も高くなります。
我が家の場合、建物への補償はある程度しっかりさせつつ、家財に対しては最低限にしか補償をつけませんでした。
何百万円もする高級家具があるわけでもなく、壊れたとしても余力資金で十分対応できるため、過剰な保険は不要だと判断しました。
地震による建物・家財の破損に備えた保険です。
火災保険と違い、入らなくてもいい保険になりますが、火災保険では補えない破損（地震による火事、地震による建物の破損等）に備えるために入りました。
地震保険は、建物の耐震等級が高ければ、最大半額になるほか、年末調整や確定申告で、地震保険料控除も使えるので、資金に余力がある場合は備えても良い保険だと思います。
地震保険は火災保険とは違い、たとえ建物が全壊したとしても、火災保険の半分しか補償されず、建物自体の再建は不可能です。
地震保険は正直必要ないとも思ったのですが、地震による中等程度の被害に対して、ある程度の補償があるのであれば、入っておいても良いかなと、本当に保険の意味で入りました。
なお、火災保険は建物が引き渡されるまでに契約すればよく、契約時期は引き渡し直前になりますので、じっくり検討することをオススメします。
引越しにかかる費用
引越しにかかった費用は、87,480円でした。
引越しにかかった費用の内訳は、以下の通りです。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| 引越し代 | 77,580円 |
| 洗濯機ホース交換費用 | 9,900円 |
引越し費用は、時期や荷物量、移動距離によって大きく上下します。
我が家は1月引っ越しで距離も近かったので、荷物はとても多かったですが、比較的安く済みました。
明細がなくなってしまいましたが、ここには冷蔵庫の下に敷くシート費用と、洗濯機を乗せる台の費用も含まれているので、引っ越しだけの費用はもっと安くなります。
洗濯機を置く台は、事前に購入していたのですが、うまく適合せず…。
相場より高い費用で購入することになり、後悔です…。
洗濯機を設置する時にホースの交換を勧められ、交換したためにかかった費用です。
こちらも相場がわからないままの交換でしたので、良い買い物とは言えませんね…。
家具の新調にかかる費用
家具の新調にかかった費用は、556,506円でした。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| 新調した家具 | 556,506円 ※グリーン住宅ポイント含む |
引っ越しに伴い、多くの家具を新調しました。
そのうちテレビ、電子レンジ、トースター、電子ケトル、掃除機は、東京都のグリーン住宅ポイント制度を使い、ほぼ無料で手に入れることができました。
2021年度までに実施されていた制度で、一定以上の省エネ性のある新築住宅の建築もしくは購入で、商品交換や追加注文に使えるポイントがもらえました。
通常もらえるポイントは30万ポイントですが、長期優良住宅やZEH住宅を建てることで40万ポイントに増額してもらうことができました。
我が家は長期優良住宅ですので、40万ポイント分の商品をもらうことができました（ここでは、総額いくらかかるかを示すため、グリーン住宅ポイント分も含めています）。
その他ソファー、本棚、ハンガーラック、脱衣所の棚、照明器具、テレビボードなどを新調しました。
手元の現金を使わずに家具を新調できたのは嬉しかったです。
古い家具の処分にかかる費用
古い家具の処分にかかった費用は、15,000円程度でした。
| 項目 | 金額（税込） |
|---|---|
| 古い家具の処分代 | 15,000円 |
多くの家具を新調したので、使っていた家具は処分する必要がありました。
不用品回収業者にお願いする方法もありましたが、かなり高額になるため、それは最終手段と考えました（結局お願いすることはありませんでした）。
我が家が家具を処分した方法は、フリマサイトと自治体の粗大ゴミ回収です。
フリマサイトでは、比較的綺麗な家具や家電を売りました。
食器棚や本棚、テレビ、ベッドなど、意外と多くのものが売れました。
10年以上使ったテレビが、フリマサイトで4,500円の利益を出して売れたのが一番驚きました！
丁寧に使っていてよかったです！
フリマサイトで売れなかったものは、自治体の粗大ゴミとして出しました。
粗大ゴミシールを貼って、指定された時間までに、家の外まで自力で出さなければいけないので大変ですが、その分回収費用はとても安かったです。
新築注文住宅でかかる費用の支払い方法について
7,000万円弱…
当然、住宅ローンは使ったんだよね？
もちろんです！
ただ、現金での支払いもありましたよ。
新築注文住宅でかかった費用のうち、住宅ローンを利用して支払うことができるものと、自分で現金を用意して支払わなければならないものに分かれます。
そのため、予算を考える段階で、以下の2つを考慮する必要があります。
- 住宅ローンでいくら必要か
- 現金でいくら必要か
現金で必要な支払いは、手付金、印紙代等税金関係、火災保険料、引越し代、家具関連費用などです。
これらの費用は、一般的に住宅ローンが融資されるタイミングでの支払いができなかったり、住宅ローンに組み込んでもらえなかったりするため、現金で支払う必要があります。
また、住宅ローンを組む際も、金融機関によっては頭金を要求してくる場合があります。
現金で支払う必要のある費用については、以下の記事で詳しく解説しています。
【諸費用だけじゃない】新築注文住宅を建てる時に現金で支払う費用について解説 新築注文住宅で住宅ローン控除を受ける際の注意点
住宅ローン減税も活用してる？
それも、もちろんです！
ただ、適応できる費用については、注意が必要です。
住宅ローン減税についても、今回解説する総費用額の全てが適応されるわけではありません。
住宅ローン減税で気をつけるべきことは、以下の2つです。
- 適応上限額はいくらか
- 取得等対価の額はいくらか
住宅ローン控除は、建物の性能や居住開始時期等によって、控除に適応される上限額が異なります。
そのため、自分たちが建てようとしている家の性能や、自分たちがいつから住み始めるのかを確認する必要があります。
また、住宅ローン控除の対象となるのは、かかった費用のうち、住宅の取得等にかかった対価の額が対象となり、税金や登記費用などの諸費用は対象外になります。
そのため、自分たちが支払った金額のうち、いくらが住宅ローン控除の対象金額なのか、併せて確認すると良いです。
住宅ローン控除で実際の控除される金額については、以下の記事で詳しく解説しています。
【住宅取得の対価の額とは？】住宅ローン控除で実際に控除される金額を解説 まとめ：注文住宅にかかるお金は、細かいところまで見通した上で予算を立てましょう！
我が家が注文住宅を建てて支払った総額を解説しました。
我が家が支払った総額は、以下のとおりです。
| 費用項目 | 総支払額 |
|---|---|
| 建物本体工事 | 25,807,760円 |
| カーテン関連 | 250,266円 |
| アンテナ関連 | 40,000円 |
| 土地の購入・造成 | 36,113,459円 |
| 工事前や工事中にかかる費用 | 35,000円 |
| 外構工事 | 1,811,639円 |
| 土地や建物の登記 | 933,802円 |
| 住宅ローン関連 | 1,749,757円 |
| 住宅についての申請 | 350,020円 |
| 火災保険・地震保険 | 472,740円 |
| 引越し | 87,480円 |
| 家具の新調 | 556,506円 |
| 古い家具の処分 | 15,000円 |
| 総額 | 68,223,429円 |
土地代金や建物代金など、大きな所だけではなく、細かいところでもお金はたくさんかかります。
想定外の支出に悩まされないよう、ぜひ今回の記事を参考にしていただき、住宅購入をしっかりと検討していただければと思います。
最後までお読みいただき、ありがとうございました！
